どんな職業か
食に関する幅広い知識に基づき、料理人、栄養士、商品開発者、店舗設計の建築士などと協働して、フードビジネスの企画やコーディネートを行う。 ホテルやレストラン、食品メーカー、スーパーマーケット、弁当惣菜製造会社などにおいて、新しいメニューの開発、テーブル回りのコーディネート、レシピの作成、調理技術の指導、食に関するセミナー、レストラン開店のプロデュースなどを手掛ける。食品関係の業界だけではなく、テレビ番組やコマーシャル等の撮影と演出、ポスターやパンフレットの作成と編集、食に関するイベントの企画などを行うこともある。 仕事として接するのは、直接の消費者ではなく、食品メーカーの業務担当者、レストランの経営者、テレビや雑誌などの制作担当者である。日常の業務は、要望に応じた企画を考え提案し、採用されると、実行していくことである。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等 調理道具(包丁、ガスコンロ等)、パソコン
なるには
食に関する知識が必要であるため、大学・短大の食物関係学科や専門学校の調理師科等を卒業している場合が多い。 資格としては、日本フードコーディネーター協会が認定する「フードコーディネーター」がある。また、調理師、栄養士、製菓衛生師などの資格を取得していると、その知識等を仕事に生かせる。 食品メーカーや外食産業の食に関する現場において、商品開発や店舗運営等を経験し、フードコーディネーターとしての仕事をしていく場合が多い。実績を積んで独立し、フリーランスになることもある。 必要な知識としては、食材や調理、テーブルウェアと食器の配置、食事のスタイルとサービスの技法などである。それに加えて、情報収集力、実践的な企画力、関係者とのチームワーク、プレゼンテーション能力やコミュニケーション能力なども必要である。
関連する資格
- フードコーディネーター
給料
賃金構造基本統計調査では「飲食物調理従事者」として集計されています(2023年・全国)。この区分には15の職業がまとまっています。
| きまって支給する現金給与額 | 272.5千円 |
|---|---|
| 年間賞与その他特別給与額 | 319.2千円 |
| 平均年齢 | 44.2歳 |
| 平均勤続年数 | 9.6年 |
| 労働者数 | 42,230人 |
男女で見た給与
月額給与の推移
都道府県別の月額給与
- ≤227.4千円
- ≤242.1千円
- ≤262.5千円
- ≤279.2千円
- ≤320.9千円
この分類の人はどれくらい動いているか
ここから下は、この職業が属する「専門的・技術的職業従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。
- 欠員率1.4%働いている人に対して、まだ埋まっていない求人の割合
- 未充足の求人179千人募集したのにまだ決まっていない人数
- 入職者の構成比20.1%1年間に仕事に就いた人のうち、この分類が占める割合
- 離職者の構成比18.3%1年間に仕事を離れた人のうち、この分類が占める割合
専門的・技術的職業従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか
- 専門的・技術的職業80%
- サービス職業6%
- 管理的職業3.2%
- 事務3.2%
- 販売3%
- 生産工程2.4%
- その他2.1%
この分類に入った人のうち、20%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)
働き方の特徴
就業場所は、飲食店の数が多い都市部の場合が多い。就業者は女性が大半を占めている。 勤務時間は、食品メーカー、外食産業などの企業に所属する場合であっても、土日のイベント等で勤務が不規則になる場合がある。フリーランスで仕事をする場合には、依頼を受けた店舗の営業時間外に打ち合わせや作業をすることが多く、メディアで仕事をする場合には、撮影のスケジュールにあわせて休日に働くこともある。 報酬は、フリーランスの場合、仕事内容、期間、報酬額を合わせて、契約時に決定することが多い。自分の専門分野を活かした仕事を選べるが、収入は依頼によって変動する。
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)