職業データベース|556の仕事を公的データで比べる
建設・採掘従事者

解体工の仕事内容・必要なスキル・給料

既存の建築物や工作物を道具や機械を用いて取り壊し(解体工事)、特定の建材については分別を行う。

どんな職業か

既存の建築物や工作物を道具や機械を用いて取り壊し(解体工事)、特定の建材については分別を行う。  取り壊しに当たっては、先ず対象となるビルなどを調べ、取り壊しの方法や手順などを決定し、足場を組みシートなどでビルを覆って、破片などが周囲に飛び散るのを防止するなどの準備作業を行う。  次に、工事の計画書にしたがって本格的な取り壊し・撤去作業を行う。その際、環境面にも配慮し水をかけて粉塵が飛ばないように注意しながら作業し、建物の土台部分までを取り壊していく。なお、以前は機械で一気に壊す(ミンチ解体)ということもあったが、現在は特定の建設廃棄物資材は有効に利用することが求められているので、大型機械を用いる場合でも分別を考えて作業する。  最後に、コンクリート、鉄、木材などを分別して収集する。その後トラック等で運び出し、更地にして引き渡す。工事期間を守り、安全に施工することが必要である。  また、建設リサイクル法の制定以降も、解体工事に関する規制は強化される傾向にあり、情報をきちんと入手し、正しく作業を行うことが求められている。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  トラック、工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

この職業に求められるもの

job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。

重要度の高いスキル

傾聴力指導説明力道具、機器、設備の選文章力他者との調整
job tag のスコア。外側ほど重要度が高い。

スキル

項目スコア全職業中の順位位置
傾聴力3.4404 / 498
上位81%
指導2.9372 / 498
上位75%
説明力2.8425 / 498
上位85%
道具、機器、設備の選択2.7253 / 498
上位51%
文章力2.7398 / 498
上位80%
他者との調整2.6385 / 498
上位77%
継続的観察と評価2.6355 / 498
上位71%
読解力2.5456 / 498
上位92%
他者の反応の理解2.5420 / 498
上位84%
修理2.5159 / 498
上位32%

知識

項目スコア全職業中の順位位置
建築・建設3.113 / 508
上位3%
機械2.532 / 508
上位6%
事務処理1.7278 / 508
上位55%
顧客サービス・対人サービス1.6324 / 508
上位64%
数学1.4145 / 508
上位29%
人事労務管理1.4128 / 508
上位25%
ビジネスと経営1.3226 / 508
上位44%
経済学・会計学1.1191 / 508
上位38%
設計1.1138 / 508
上位27%
物理学1.1145 / 508
上位29%

アビリティ

項目スコア全職業中の順位位置
持久力(スタミナ)3.415 / 426
上位4%
奥行きの知覚(遠近感覚、深視力)3.313 / 426
上位3%
トラブルの察知3.2252 / 426
上位59%
腕と手の安定3.221 / 426
上位5%
手腕の器用さ3.239 / 426
上位9%
筋力3.226 / 426
上位6%
遠隔視力3.213 / 426
上位3%
一瞬で素早く反応する力3.143 / 426
上位10%
近接視力3.112 / 426
上位3%
平衡感覚3.121 / 426
上位5%

解体工のスコアをすべて見る

仕事内容

なるには

入職にあたって、特に資格や学歴などは必要とされないが、普通自動車免許等を取得していることが望ましい。中途採用で入職する場合もある。  入職後はOJT等を通して作業手順を学び、実務経験を重ねながら、ガス溶接、地山掘削、足場組立、鉄骨組立、コンクリート造の工作物の解体など各種講習に参加し、必要に応じて関連する資格等を取得していくと仕事の幅が拡がる。一人前になるには3年から5年程度の期間を要する。また原則として解体工事実務経験年数が8年以上ある者は「解体工事施工技士」の資格試験を受けることができる。合格すると解体のスペシャリストとして評価される。危険な作業を伴うため、正確さや注意力が求められる。

就いている人の学歴

学歴割合の目安
高卒0.6
高卒未満0.3
大卒0.1
専門学校卒0.1
わからない0.1
高専卒0.0

関連する資格

給料

賃金構造基本統計調査では「大工」として集計されています(2023年・全国)。この区分には14の職業がまとまっています。

きまって支給する現金給与額336.8千円
年間賞与その他特別給与額529.1千円
平均年齢42.2歳
平均勤続年数13.1年
労働者数1,668人

月額給与の推移

346.9327.8308.8289.8270.72020202120222023大工千円
賃金構造基本統計調査の「大工」(全国・男女計)。単位は千円。

都道府県別の月額給与

Japanese Prefectures Created by Geolonia (https://geolonia.com/). 沖縄 / Okinawa 鹿児島 / Kagoshima 宮崎 / Miyazaki 大分 / Oita 熊本 / kumamoto 長崎 / Nagasaki 佐賀 / Saga 福岡 / Fukuoka 高知 / Kochi 愛媛 / Ehime 香川 / Kagawa 徳島 / Tokushima 山口 / Yamaguchi 広島 / Hiroshima 岡山 / Okayama 島根 / Shimane 鳥取 / Tottori 和歌山 / Wakayama 奈良 / Nara 兵庫 / Hyogo 大阪 / Osaka 京都 / Kyoto 滋賀 / Shiga 三重 / Mie 愛知 / Aichi 静岡 / Shizuoka 岐阜 / Gifu 長野 / Nagano 山梨 / Yamanashi 福井 / Fukui 石川 / Ishikawa 富山 / Toyama 新潟 / Niigata 神奈川 / Kanagawa 東京 / Tokyo 千葉 / Chiba 埼玉 / Saitama 群馬 / Gunma 栃木 / Tochigi 茨城 / Ibaraki 福島 / Fukushima 山形 / Yamagata 秋田 / Akita 宮城 / Miyagi 岩手 / Iwate 青森 / Aomori 北海道 / Hokkaido
  • ≤237.8千円
  • ≤282.9千円
  • ≤336.2千円
  • ≤357千円
  • ≤844.1千円
色が濃いほど月額給与が高い。県にさわると数値が出ます。出典 賃金構造基本統計調査(2023年)。

大工の都道府県別の給料を見る

この分類の人はどれくらい動いているか

ここから下は、この職業が属する「建設・採掘従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。

建設・採掘従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか

建設・採掘 60.6%専門的・技術的職業 10.5%生産工程 7.1%輸送・機械運転 6.3%サービス職業 6%運搬・清掃・包装等 3.7%その他 5.1%
  • 建設・採掘60.6%
  • 専門的・技術的職業10.5%
  • 生産工程7.1%
  • 輸送・機械運転6.3%
  • サービス職業6%
  • 運搬・清掃・包装等3.7%
  • その他5.1%
雇用動向調査から、この分類に入職した人の前職の内訳。同じ分類からの移動が60.6%を占めます。

この分類に入った人のうち、39.4%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。

雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)

働き方の特徴

建築物や工作物の取り壊しを行うため、全国各地の現場が職場となる。工事量は大都市圏が多く、業者数も東京、大阪、神奈川等に多い。  勤務時間は午前8時頃から午後5時頃までが一般的だが、対象となる建築物やその他の工作物等の取り壊し条件等によっては、夜間に工事が行われることもある。また、後片付け等による残業が発生する場合もある。  建設された建築物や工作物には更新期があるため、一定の仕事の需要が見込まれる。また、石綿に代表される人体への有害性をもつ建材等を取り扱うことも増加すると考えられ、解体工事での各種の安全対策等への対応も求められている。

仕事の内容が近い職業

スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。

出典
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)