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建設・採掘従事者

保温工事の仕事内容・必要なスキル・給料

建築物の冷暖房装置のダクトや給排水装置の配管などに断熱材をとりつける。

どんな職業か

オフィスビルやマンションの冷暖房換気設備、給排水衛生設備、ビル群にエネルギーを供給する地域冷暖房の配管網、工場や発電所における高温の蒸気装置、低温の天然ガスや石油液化ガスの配管、半導体工場のクリーンルームに清浄な空気を送るダクトなどには、必ず保温・保冷工事が施される。この工事を行うのが仕事である。  施工分野は、大別すると建築設備の保温・保冷工事とプラント設備の保温・保冷工事に分けることができる。保温・保冷工事は、熱の損失を防ぐ省エネルギー対策として重要な意味をもっている。保温・保冷工事には、人造鉱物繊維保温材、無機多孔質保温材、発泡プラスチック保温材の3種類の保温材が使用され、板状の保温板、フレキシブルなフェルト、保温帯、ブランケット、パイプの外径に合わせた保温筒として用いられる。  工事対象物の温度(高温・低温)、形状(装置、タンク、パイプ)、目的(耐火・保温・火傷防止・保冷・防露)に合わせて保温材をのこぎり、パン切りナイフ、カッターナイフ、電気こてなどで所定の厚さに裁断加工し、鋲(びょう)、ボルト・ナット、針金、金属性バンド、金網などの補助材を使って取り付ける。保冷・防露工事では、周囲に空気が流れ込んで結露しないように、保温材の外側をフィルムやシート、防水紙などで覆う。  居住部分の人目につく箇所の仕上げには、美観が要求されるため、綿布のテープなどをらせん状に巻いたり、カラー鉄板などの金属板を使って仕上げる。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  蒸気装置、ダクト、鋲(びょう)、ボルト、ナット、針金、金属性バンド、金網、フィルム、シート、防水紙、テープ、カラー鉄板、金属板、工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

この職業に求められるもの

job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。

重要度の高いスキル

傾聴力指導説明力文章力他者との調整道具、機器、設備の選
job tag のスコア。外側ほど重要度が高い。

スキル

項目スコア全職業中の順位位置
傾聴力3.4395 / 498
上位79%
指導3.4291 / 498
上位58%
説明力3.3357 / 498
上位72%
文章力2.9358 / 498
上位72%
他者との調整2.9340 / 498
上位68%
道具、機器、設備の選択2.8235 / 498
上位47%
修理2.8115 / 498
上位23%
資材管理2.6114 / 498
上位23%
設置と設定2.6191 / 498
上位38%
クオリティチェック2.6191 / 498
上位38%

知識

項目スコア全職業中の順位位置
建築・建設2.432 / 508
上位6%
事務処理2.2164 / 508
上位32%
機械1.987 / 508
上位17%
数学1.6117 / 508
上位23%
日本語の語彙・文法1.1347 / 508
上位68%
生産・加工1.1204 / 508
上位40%
経済学・会計学0.9271 / 508
上位53%
人事労務管理0.8369 / 508
上位73%
設計0.8199 / 508
上位39%
公衆安全・危機管理0.8362 / 508
上位71%

保温工事のスコアをすべて見る

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職後、見習の経験等によって技能を習得する。  関連する資格として、厚生労働省の定める技能検定の「熱絶縁施工技能士」がある。大規模な工事現場では、技能士の常駐を義務付けられていることが多く、職長には技能士の資格が必須の条件となっている。  保温・保冷工事の基礎となる伝熱の基礎、機工具の取り扱い、設備図面の読み方などの知識が必要となる。  足場や作業車の上で作業を行うことが多いため、一定の体力が必要である。作業は、ほとんどがハサミ、ナイフ、のこぎりなど手工具を使用する手作業であるため、手先が器用であることも重要となる。

就いている人の学歴

学歴割合の目安
高卒0.4
専門学校卒0.2
大卒0.2
わからない0.2
高卒未満0.1
短大卒0.1

関連する資格

給料

賃金構造基本統計調査では「大工」として集計されています(2023年・全国)。この区分には14の職業がまとまっています。

きまって支給する現金給与額336.8千円
年間賞与その他特別給与額529.1千円
平均年齢42.2歳
平均勤続年数13.1年
労働者数1,668人

月額給与の推移

346.9327.8308.8289.8270.72020202120222023大工千円
賃金構造基本統計調査の「大工」(全国・男女計)。単位は千円。

都道府県別の月額給与

Japanese Prefectures Created by Geolonia (https://geolonia.com/). 沖縄 / Okinawa 鹿児島 / Kagoshima 宮崎 / Miyazaki 大分 / Oita 熊本 / kumamoto 長崎 / Nagasaki 佐賀 / Saga 福岡 / Fukuoka 高知 / Kochi 愛媛 / Ehime 香川 / Kagawa 徳島 / Tokushima 山口 / Yamaguchi 広島 / Hiroshima 岡山 / Okayama 島根 / Shimane 鳥取 / Tottori 和歌山 / Wakayama 奈良 / Nara 兵庫 / Hyogo 大阪 / Osaka 京都 / Kyoto 滋賀 / Shiga 三重 / Mie 愛知 / Aichi 静岡 / Shizuoka 岐阜 / Gifu 長野 / Nagano 山梨 / Yamanashi 福井 / Fukui 石川 / Ishikawa 富山 / Toyama 新潟 / Niigata 神奈川 / Kanagawa 東京 / Tokyo 千葉 / Chiba 埼玉 / Saitama 群馬 / Gunma 栃木 / Tochigi 茨城 / Ibaraki 福島 / Fukushima 山形 / Yamagata 秋田 / Akita 宮城 / Miyagi 岩手 / Iwate 青森 / Aomori 北海道 / Hokkaido
  • ≤237.8千円
  • ≤282.9千円
  • ≤336.2千円
  • ≤357千円
  • ≤844.1千円
色が濃いほど月額給与が高い。県にさわると数値が出ます。出典 賃金構造基本統計調査(2023年)。

大工の都道府県別の給料を見る

この分類の人はどれくらい動いているか

ここから下は、この職業が属する「建設・採掘従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。

建設・採掘従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか

建設・採掘 60.6%専門的・技術的職業 10.5%生産工程 7.1%輸送・機械運転 6.3%サービス職業 6%運搬・清掃・包装等 3.7%その他 5.1%
  • 建設・採掘60.6%
  • 専門的・技術的職業10.5%
  • 生産工程7.1%
  • 輸送・機械運転6.3%
  • サービス職業6%
  • 運搬・清掃・包装等3.7%
  • その他5.1%
雇用動向調査から、この分類に入職した人の前職の内訳。同じ分類からの移動が60.6%を占めます。

この分類に入った人のうち、39.4%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。

雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)

働き方の特徴

働く場は建築工事に伴って移動する。建築物はその規模によって数カ月から2~3年の工期があり、保温・保冷工事は工期の後半に現場内で作業する。1日の作業も建物の中を移動しながら行う。新しい省力化製品、省力化工法も開発され、作業の効率化が進み、工事の作業負担は軽減されている。  賃金は、日給月給制の場合が多い。数量請負の場合は1カ月の出来高で支払われる。建築設備の保温・保冷工事は地域によって賃金に多少の格差が見られるが、プラント設備の保温・保冷工事は、工場などの新設現場を長期出張しながら全国的に移動して作業を行うため、賃金の地域格差はほとんどない。  休日については、週休2日制を進めているが、最終の仕上げ工事に近い工程で工事を行うため、前工事に遅れが出た場合や、建物の完成直前には残業・休日出勤が行われることもある。工場のメンテナンス工事では、工場の休業中の正月やお盆などに作業を行う場合もある。

仕事の内容が近い職業

スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。

出典
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)